ビジネスでも大活躍！ドローンパイロット
養成スクール受講生募集！！
- 初心者でも1から学べる
- 産業に特化
- ドローン事業に参入する技能や知識を習得できる！
- 無人飛行機に関する飛行の申請許可、
承認までのコミコミパック
(様々な場所でドローンを飛行させる為には国土交通省への飛行申請が必要です) - 学科・実技を2日で習得
JMA(日本マルチコプター協会)認定
ドローンパイロットスクール
JMA(日本マルチコプター協会)認定
ドローンパイロットスクール
※申込みの締切は受講10日前までです。
お好きな日程（2か連続）で受講可能です。
詳しくはお問い合わせください！
●会議室のような座学スペース
●実機ドローンを操縦できる屋外または屋内スペース。
※10m×10m×5m（縦・横・高さ）以上（2~５名時）が必要となります。
※各種カスタマイズも可能です。
出張講習の
お問い合わせ
ドローンが国内市場に出回り始めた2016年には353億円程度だったものが
2020年には1932億円と5年間で約5.5倍に、
2025年には6427億円と10年規模で見ると約18倍凄まじい成長率が見込まれています。
これはドローンが「あたりまえ」になる裏付けであり、
また昨今の新型コロナウイルスの影響などにより、新しい生活様式が求められている中で、
更に市場規模は加速していくと見られています。
また、サービス市場を産業分野別にみると、特にインフラや設備点検の現場でドローンが普及していくとみられています。
橋梁、鉄塔、基地局、発電施設、プラント、工場やビル、船舶といった点検対象となる構造物に対して、ドローン活用が有効であることが理解され、
インフラや設備点検分野の利用が拡大していくことが予想されます。
機体の小型化・性能の向上により、工場や倉庫などの屋内、トンネルといった環境でもドローンを活用した点検が行われ始めており、
今までの人間による点検で危険が伴う場所や点検自体が困難だった場所での活動をドローンが行う新たな点検分野市場を開拓していく可能性があります。
JMA(一般社団法人日本マルチコプター協会)は登録講習機関です。
JMA加盟のトヤマドローンステーションは国土交通省認定講習団体です。
(年間ライセンス取得者100名以上の実績があります)
当スクールの講師は、空撮や測量などドローンの第一線で活躍しています。
ビジネスで活躍できるスキルを習得できるのが私達が運営するスクールの特徴です。
また、プロ用ドローンを無料貸出しして講習を行うので、購入の必要はありません。
無人航空機の取り扱いはとても危険で、正しい知識と高度な飛行技術は必須です。
当スクールは航空力学や気象などの専門知識の講習、
マニュアル飛行などの技術的指導を行うことで、危険回避や正しい判断でのフライト計画が立てられるようになるよう、講習を行っています。
ドローンに関する国家資格や免許はないのが現状ですが、唯一国が定めた許認可が 「無人航空の飛行に係る許可・承認」という許認可です。許認可取得をサポートします。 ※申請にはドローン機体の登録も必要となります
トヤマドローンステーション「ドロステ」では、自社所有ドローン専用飛行場を使用するため、 スクール料金が他社に比べて約半額で受講可能です。
国交省の飛行許可(全国包括申請)は1年毎に更新が必要です。それに伴い「JMA無人航空機認定証」も1年毎に更新いたします。JMA会員特典として更新手続き・更新認定証発行・追加機体登録など各種手続きを代行いたします。
※初年度無料｜2年目以降16,500円（税込）
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航空法によって飛行規制されている空域※1や承認が必要となる飛行方法※２でドローンを飛ばすには、事前に国土交通省への申請を行い、許可・承認を受ける必要があります。これはドローン操縦者にとって、必ず必要な手続きです。航空法に違反した飛行をすると「無人航空機の飛行等に関する罪」が適用され、50万円以下の罰金に処されます。ケースによっては逮捕の事例もあります。 |
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飛行の許可が必要になる空域 ※１
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承認が必要となる飛行方法 ※２
②④⑤⑥⑧⑨についてはJMAで申請致します。 ⑧⑨については専用の機体があれば可能。 ①③⑦個別の申請が必要。（特定の場所、経路で飛行する申請）
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現在、様々な産業でドローンは活用されています！
公共インフラ事業 会場、山岳遭難探索及び救助、各種インフラ点検の補助（目視点検、非破壊検査、空洞調査、危険箇所調査等）、災害対策、気象・海洋観測、通信インフラの点検
農業全般 種まき、農薬散布、害虫駆除、土壌調査、発育状況分析、データ取得のスマート農業
セキュリティー 自立飛行による不審者等の監視（夜間含む）、アクセスが難しい施設の偵察、生態系・環境モニタリング
空撮 TV、各種PV撮影、観光プロモーション、バーチャルツアー、物件・施設の管理及び点検、スポーツ観戦、 報道、イベント等リアルタイム映像転送、物流、遠隔地離島・中山間・山岳地域への物資の輸送（買い物難民の救済）
その他 その他の施設、設備の点検（太陽光パネル、コンビナート、送電線等）、保険、自己処理の合理化、倉庫管理業務、広告、観光開発
